知らなかったでは済まされない診療圏調査の落とし穴！現地調査で差がつく理由

エム・クレド代表取締役の鈴木慎一です。
クリニックモール（メディカルモール・医療モール）の企画開発、クリニック開業支援をしている開業コンサルタントならびに社会保険労務士・行政書士の資格を取得し、クリニック専門の社労士顧問としてSHIN社会保険労務士・行政書士事務所を開設しております。

今回は、クリニック開業場所を選定する際に、必ずやっておかなければならない診療圏調査について、ざっとお話ししてみます。

私自身は社会保険労務士と行政書士の資格を有しており、顧問社労士のほかにも、開業支援の経験と調剤薬局経営の経験をもとにクリニック経営でお悩みの院長をサポートし、安定的な経営を支援するためのクリニック経営参謀型コンサルティングもしております。

我々の診療圏調査は、机上（PCシステム）の調査だけではなく、必ず現地に赴き競合となる医療機関をチェックします！
もちろん、診療所の中まで入って科目毎のいくつかのポイントをチェックするわけです。
これをしてるかどうかが診療圏調査の信憑性だと思います。
他社さんは現地調査をしないで先生方に提示されることが主だと思います。
現地調査を実施していない診療圏調査資料は信用できないと思って良いです。
他者さんの現地も確認しないで、患者さんが来院されるであろう範囲である診療圏をどうやって設定するのかどうか、不思議ですよね（笑）
ほとんどの会社さんが、単純に同心円で設定しているからなのです。
ですので、先生方もこの同心円での診療圏設定が定説と思われてしまっているんですね・・・
診療圏調査は、言うまでもなく『外来予測人数』を算出する調査ですが、結果の数字が重要なのではなく、競合となる医療機関の診療スタイルを確認し、自分が開業した場合との力関係を絶対的評価と相対的評価で見極めることが本来の診療圏調査なのです。
結果の数字が悪くても、大成功されてる先生もいらっしゃるのは事実です。
『己を知るには、敵を知る』ってことなんですよね。

エム・クレドでは、開業のご相談を随時お受けしております。
クリニック開業に適した間違いのない物件不動産をご紹介しております。
また、エムクレドではクリニックモールとして土地有効活用したい不動産物件情報を求めています。

これから新規開業したいドクターはもちろんのこと、医療モール・メディカルモールとして土地有効活用を考えられている不動産物件オーナーにとっても実例を踏まえ大変わかり易くお役に立てる内容となっております。